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【モデル家族】
　　　　夫（会社員）　　 ３２歳 （３２歳で亡くなったと仮定）
　　　　妻（専業主婦）　３０歳
　　　　　　　　　　　　　　（３０歳のときの平均余命は５６年 ※1）
　　　　第一子　　　　　　４歳
　　　　第二子　　　　　　１歳

　　　　現在の年間生活費　：　３６０万円
　　　　子供の学校（公私別）　：　幼稚園・小学校・中学校・高校（公立）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 大学(私立)　※2

★「必要保障額 計算シート」は保険教室6回目を参照してください★

必要な生活費を、子供が独立するまでは現在の生活費の70％、子供が独立してからは現在の生活費の50％として計算します。
そして、必要な子供の教育費を計算して生活費に加算し、妻の平均余命までの必要な生活費を算出します。

これが、遺族年金や老齢年金、貯蓄などの夫の死後に見込める収入を加味しない、遺された家族の支出部分になります。

また、遺された家族の必要な生活費を全額保険で準備しようとした場合、下記の図のようになります。

子供が独立するまでは、子供の生活費や教育費が必要になります。
また、教育費（学費）は高等教育になればなるほど高額になる傾向にあります。
そのため、子供が独立するまでの必要な生活費は、毎年同じ金額ずつ減っていくわけではなく、上記の図のように、なだらかなカーブを描きます。

一般的に広く知られている定期特約付終身保険で見てみましょう。
定期特約付終身保険とは、基本となる遺された妻のための保険として一生涯保障の終身保険があり、その上に特約として、10年更新型の定期保険がのっている死亡保険です。
この保険に、「遺された家族の必要な生活費」のグラフをあわせて、過不足をチェックしてみましょう！

今回は、必要な生活費を一般的によく知られている定期特約付終身保険に照らし合わせてみましたが、今、あなたはどのような保険に入られていますか？
上記の図のように保障が不足していませんか？また、過剰な部分がありませんか？
ぜひ一度チェックしてみてください！
このように、必要な生活費に対して過不足なく保険に入ることができているかをチェックし、必要な保障額にあわせて保険に入ったり、やめたりすることが「保険の見直し」なのです。