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学校を卒業して、初めて就職するとき、大半の方は独身ですよね。
つまり、自分が亡くなってすぐさま生活に困る家族はいません。ですから、家族のために入る保険は必要ありません。

しかしながら、年齢が若くても病気やケガで入院する可能性はありますから、自分のための保険は必要です。

就職をして社会人となり、経済的に親から独立したわけですから、自分のための保険は自分で選んで入りたいですし、 万が一入院したときには、その自分で選んだ医療保険で入院費用などをまかないたいですよね。

また、年齢が若いうちに保険に加入すると、月々の保険料負担は、年齢が高くなってから加入するよりも安くてすみます。
月々の保険料を低く抑えたい方は、年齢が若いうちに保険に加入することをおすすめします。

結婚すると、配偶者（夫または妻）という家族が増えますね。
家族が増えるときは、家族のために入る保険が必要になるタイミングです。
ただし、全ての夫婦が家族のために入る保険が必要になるわけではなく、夫婦のうち誰が大黒柱なのかによって、保険に入る必要のある方が変わってきます。
それでは、夫婦の形態別に必要な保険を見ていきましょう。

Ａ．共働き夫婦
共働き夫婦の場合、例えば、夫に万が一のことがあっても、妻が仕事を持っていて収入があれば、すぐさま生活に困ることはありませんよね。
つまり、子供のいない共働きの夫婦は家族のための保険にたくさん入る必要はありません。自分のための保険を中心に加入を検討しましょう。

Ｂ．夫または妻が大黒柱である夫婦
夫または妻が大黒柱である夫婦、要するに専業主婦（夫）やパート主婦（夫）を持つ夫婦は、大黒柱に万が一のことがあれば、その後の生活に困りますよね。
ですから、大黒柱である夫（または妻）が家族のために入る保険が必要になります。
ただし、年齢が若ければ、それまで仕事をしていなくても仕事に就ける可能性が高いですから、一生涯分の生活保障を準備する必要はなく、仕事に就けるまで、当面の生活保障を準備できれば良いでしょう。

子供が生まれるときは、家族のために入る保険が最も必要になるタイミングです。
結婚によって家族が増えたとしても、大人ですから、万が一のことがあっても自分で生活費を稼ぐことができます。
ところが、子供はそういうわけにはいきませんから、学校を卒業して独立するまでの養育費や学費を準備しておく必要があり、また、それが親としての責任ですよね。
そのために、子供が生まれるときには家族のために入る保険を見直し、定期保険や収入保障保険に加入するなどして、子供が独立するまでの期間の万が一の保障を手厚くしましょう。

専業主婦（夫）やパート主婦（夫）が就学前の小さい子供の面倒をみている場合は、万が一のことがあった場合、保育所やベビーシッターに子供を預けなくてはならないかもしれません。 そのときのために、少額でも万が一のときのための死亡保障があったほうがありがたいですね。

また、どのように必要な保障の金額を計算するかなどは、次回以降に詳しくご紹介いたします！

子供が学校を卒業し、就職するなどして経済的に独立した場合には、家族が減り、（２）の結婚したときの状態に戻ったと考えられますから、家族のために入る保険を減らすことができます。

ただし、（２）結婚したときと違う点がありますから、注意しましょう。

それ は、生活を保障をすべき年数の違いですね。
当然、年齢を重ねていますから、（２）の結婚したときより保障すべき年数が減っていますから、必要な金額も減っています。

見直しにより減った分の保険料で、老後の生活を見据えて、自分のための保険に加入するのも良いですね。

離婚をした場合には、（１）の就職したとき（独身）に戻ると考えられますから、基本的には自分のための保険が中心となります。

ただし、子供を引き取る方については、自分が亡くなったときに生活に困る家族がいるわけですから、家族のために入る保険に加入を検討しましょう。

また、病気やケガによって働けなくなった場合には、自分自身の医療費だけではなく、子供の養育費・学費も支払うことが難しくなってしまいます。自分のための保険である医療保険（入院保険）を手厚くしておきましょう。

住宅ローンを利用して住宅を購入した際には、通常、団体信用生命保険に加入します。 団体信用生命保険に加入していると、万が一のときに、残ったローンは保険金で相殺されます。 そのため、必要な生活保障額のうち、家賃分の死亡保障額を減額できます。
ただし、団体信用生命保険に加入できない場合は、民間の生命保険に加入するなどの必要があります。